ウェルスナビでいくら儲かった？利益1,491万円から税金・手数料を引くといくら？

「ウェルスナビで実際いくら儲かるの？」
「利益から税金や手数料を引いたら、
結局いくら手元に残るの？」

ウェルスナビの運用実績を見ると、
「+100万円」「+1,000万円」などの
大きな利益が目に入ります

ただ、私が気になったのは、
その利益は手数料を引く前なのか
売却したら税金はいくらかかるのか
ということです

私は2018年7月からウェルスナビを始め、
リスク許容度5で8年以上運用しています

2026年9月時点の実績は、

【私のウェルスナビ運用実績】

となっています

単純に元本と評価額を比べれば、
約1,491万円増えたことになります

では、この約1,491万円から
ウェルスナビの手数料を引き、
さらに税金を引いたら、
実際の利益はいくらなのでしょうか

調べてみると、ここには少し
誤解しやすいポイントがありました

この記事では私自身の実績を使って、
ウェルスナビで実際いくら儲かったのか、

手数料と税金まで含めて検証します

【この記事がおすすめな人】

【この記事を読むと分かること】

結論｜私は1,021万円が2,512万円になった

最初に結論です

私が2018年7月から8年以上
ウェルスナビを運用した結果、
投資元本約1,021万円に対して、
評価額は約2,512万円になりました

評価損益は、約+1,491万円 です

ここで重要なのが手数料です

「ここから8年分の手数料を
さらに引くのでは？」
と思う人もいるかもしれません

しかしウェルスナビ公式によると、
ログイン後に表示される資産評価額などは、
手数料などのコストを差し引いた後の
データが表示されています

出典：ウェルスナビ公式「手数料の仕組みと考え方」

つまり、私の現在の評価額約2,512万円は、
これまでの運用手数料を無視して
算出された金額ではありません

そのため、
1,491万円－8年間の手数料
という計算をもう一度するのは
二重に手数料を引くことになります

一方で、税金については別です

課税口座で値上がりしたETFを売却すると、
利益に対して例えば20.315％が課税されます

ただし、現在表示されている
評価損益1,491万円すべてに、
単純に20.315％を掛ければ
正確な税額になるとは限りません

NISA口座の利益は非課税ですし、
課税口座でも実際の課税対象額は
売却するETFの損益などによって変わります

この記事では、
この違いを順番に整理していきます

私の8年以上の詳しい運用実績は、
こちらの記事ですべて公開しています
関連記事：ウェルスナビに1,000万円投資した結果｜8年間のリアルな運用実績を公開

ウェルスナビで私はいくら儲かった？

私がウェルスナビを始めたのは
2018年7月です

最初から1,000万円を
一括投資したわけではありません

途中で積立を続けながら、
8年以上運用してきました

その結果、2026年9月5日時点では、

項目	金額
投資元本	約1,021万円
評価額	約2,512万円
評価損益	約+1,491万円
損益率	約+146％

となっています

評価額だけを見ると、元本の約2.46倍です

私自身、運用を始めた当初から
ここまで増えると予想していた
わけではありません

途中にはコロナショックなどもあり、
元本割れした時期もありました

それでも積立を続けながら
長期で運用してきた結果が、
現在の約+1,491万円です

ただし、ここで注意したいのが、
評価損益1,491万円＝今すぐ銀行口座に
入ってくる手取り利益ではない
ということです

現在は保有している資産の
評価額をもとにした含み益なので、
実際に売却する場合には、
税金についても考える必要があります

暴落時に私の資産がどこまで減ったのかは、
こちらの記事で公開しています
関連記事：ウェルスナビで大損する？8年運用した私の暴落時の下落額を公開

利益1,491万円から手数料をさらに引く必要はある？

ここは今回の記事で、特に伝えたいポイントです

ウェルスナビの課税口座では、
預かり資産に対して原則として
年率1％、税込1.1％の
運用手数料がかかります

3,000万円を超える部分については、
年率0.5％、税込0.55％です

また、ETF自体にも経費率があり、
2026年5月時点では
年率0.05％～0.12％程度が
実質的な負担となっています

出典：ウェルスナビ公式「手数料について」

この数字だけを見ると、
「1,491万円の利益から、
8年間の手数料をさらに引くのでは？」
と思うかもしれません

しかし、そうではありません

表示される資産評価額は手数料控除後

ウェルスナビ公式は、ログイン後に
表示される資産評価額などについて、
手数料などのコストを差し引いた後の
データを掲載していると説明しています

出典：ウェルスナビ公式「手数料の仕組みと考え方」

つまり、私のケースなら、

という関係です

現在の1,491万円の利益は、
運用手数料を無視した利益ではありません

ここから過去8年以上に支払った
手数料をもう一度引く必要はありません

ただし手数料が安いという意味ではない

これは、
「ウェルスナビの手数料は
気にしなくていい」
という意味ではありません

同じ市場環境でも、
コストが低ければその分だけ
将来の資産額には有利に働く
可能性があります

私は手数料を払ってでも、
資産配分やリバランスなどを
自動化できることにメリットを感じ、
ウェルスナビを続けています

一方、自分ですべて管理できる人なら、
低コストの投資信託を使う
選択肢もあります

ウェルスナビの手数料が高いのかは、
こちらの記事で詳しく検証しています
関連記事：ウェルスナビの手数料は高い？8年利用した私が払う価値を検証

ウェルスナビで儲かったら税金はいくらかかる？

次に税金です

ウェルスナビ公式によると、
課税口座で値上がりしたETFを売却すると、
その利益に対して原則20.315％の税金
がかかります

分配金についても、
原則20.315％の税金がかかります

出典：ウェルスナビ公式「取引にかかる税金」

利益1,491万円×20.315％ではないの？

仮に1,491万円すべてが
課税口座の課税対象となる利益なら、
単純計算では、
1,491万円×20.315％
＝約302.9万円
となります

税引き後の利益は、
約1,491万円－約302.9万円
＝約1,188.1万円です

項目	仮に全額が課税対象なら
評価損益	約1,491万円
税率	20.315％
税額	約302.9万円
税引き後利益	約1,188.1万円

ただし、これはあくまで、
1,491万円すべてが課税口座の
課税対象利益だった場合の単純計算
です

私の実際の税額が
302.9万円という意味ではありません

現在のウェルスナビでは
NISA口座も利用できます

NISA口座で生じた利益については、
売却しても税金はかかりません

また課税口座についても、
一部出金の場合は、
どのETFをどれだけ売却するかを
事前に確定できないため、
税額もあらかじめ正確には分からないと
公式は説明しています

出典：ウェルスナビ公式「出金の際にかかる税金」

税金を引いたら実際の利益はいくら残る？

では、私の現在の利益約1,491万円を使って、
税引き後の金額をイメージしてみます

ここでは分かりやすくするため、
利益全額が課税口座で課税対象だった場合
という仮定でシミュレーションします

【税引き後利益の単純シミュレーション】

つまり仮に利益全額へ
20.315％が課税されるなら、
約1,491万円の利益のうち
約1,188万円が税引き後に残る計算です

ここで、手数料をもう一度
差し引かないことがポイントです

現在表示されている評価額には、
これまでの運用手数料が反映されています

したがって単純なイメージは、

となります

ただし実際の手取り利益を
正確に計算するには、
課税口座で保有する各ETFの
取得価格や売却価格、
実際に売却されるETFなどを
確認する必要があります

なお、ウェルスナビでNISA口座を
利用している場合は、
NISA口座内の利益は非課税です

そのため、この記事では、
約1,188万円を私の確定した
「実際の手取り利益」とはしません

約1,188万円は全利益が課税対象だった
場合の比較用シミュレーションです

NISAならウェルスナビの利益に税金はかからない？

新NISAを利用した場合は、
ここが大きく変わります

ウェルスナビ公式によると、
NISA口座で発生した利益には
売却時の税金がかかりません

一方、課税口座では
値上がりしたETFを売却すると、
利益に対して例えば20.315％が課税されます

項目	課税口座	NISA口座
売却益への税金	20.315％	非課税
分配金	原則課税	NISAの範囲では非課税
確定申告	口座種類による	原則不要
損益通算	条件により可能	不可

出典：ウェルスナビ公式「おまかせNISA」

NISAでもウェルスナビの手数料はゼロではない

ここも間違えやすいところです

NISAだからといって、
ウェルスナビの運用手数料が
すべてゼロになるわけではありません

2026年時点では、
積立投資枠の手数料はゼロですが、
成長投資枠ではリスク許容度に応じて
手数料が設定されています

課税口座とNISAでは、
税金だけでなく手数料の仕組みも違う
という点には注意が必要です

出典：ウェルスナビ公式「手数料について」

私はNISAとウェルスナビを
それぞれ資産運用に利用しています

NISAは非課税メリットを活かした「攻め」、
ウェルスナビは複数資産へ分散する「守り」
というのが、私自身の使い分けです

これはどちらが優れているというより、
私の資産全体での役割分担です

NISAとウェルスナビの違いについては、
こちらの記事で詳しく比較しています
関連記事：ウェルスナビとNISAどっちがいい？8年運用した私の使い分け

手数料を払っても私はウェルスナビを続ける？

私は8年以上ウェルスナビを
利用してきました

これだけ長く利用しているので、
もちろん手数料も負担してきました

それでも現在のところ、
ウェルスナビをやめる予定はありません

理由は、単純に
「1,491万円儲かったから」だけではありません

私が手数料を払っている理由

ウェルスナビでは、
自分でETFを選び続けなくても、
資産配分の維持やリバランスなどを
自動で行ってくれます

私は投資そのものは好きですが、
高いリターンを狙った「攻め」の
投資だけにしたくはありません

新NISAや個別株などでは
自分で投資先を選ぶ一方、
ウェルスナビでは複数資産への
分散運用を自動化しています

【私がウェルスナビを続ける理由】

個別株式で高いリターンを狙った投資だけを
したい人や自分でETFや投資信託を選び、
資産配分まで管理できる人なら、
ウェルスナビの手数料を払う必要性は低い
と思います

私は、
単純に手数料が高いか安いかだけではなく
その手数料で何を任せられるか
で判断しています

ウェルスナビが向いている人については、
こちらの記事で詳しくまとめています
関連記事：ウェルスナビはおすすめ？8年以上運用した私が向いている人を解説

ウェルスナビで利益が出たら確定申告は必要？

確定申告が必要かどうかは、
利用している口座によって異なります

ウェルスナビ公式では、
次のように説明されています

口座	確定申告
特定口座・源泉徴収あり	原則不要
特定口座・源泉徴収なし	必要
一般口座	必要
NISA口座	不要

特定口座の源泉徴収ありなら、
ウェルスナビが税金を計算し、
源泉徴収して納税するため、
原則として確定申告は不要です

出典：ウェルスナビ公式「確定申告は必要ですか？」

私のように長期間運用していると、
単に「いくら増えたか」だけでなく、

売却するときの税金まで含めて
考えておく必要があります

特に利益が大きくなってから
一度に全額を売却する場合には、
税引き後にいくら残るのかを
事前に確認しておきたいところです

ウェルスナビの利益を見るときに注意したいこと

ここまで調べてみると、
「いくら儲かった？」という問いは、
評価損益だけを見るよりも少し複雑だと
分かります

評価益と確定した利益は違う

私の約1,491万円は、
2026年9月5日時点の評価損益です

今後相場が下落すれば減りますし、
さらに上昇すれば増える可能性もあります

そのため、
1,491万円の利益が確定している
という意味ではありません

手数料はすでに運用成績へ反映されている

ウェルスナビの表示上の評価額は、
手数料などのコスト控除後です

そのため、現在の評価損益から
過去の手数料を再び引かないようにします

税金は口座によって変わる

課税口座とNISA口座では、
売却益に対する税金が異なります

さらに課税口座でも、
実際にどのETFを売却するかによって
課税対象となる利益は変わります

だから、
評価損益×20.315％
だけで実際の税額を決めつけない
ことも重要です

【利益を見るときのチェックポイント】

まとめ｜ウェルスナビで実際いくら儲かった？

今回は、
「ウェルスナビでいくら儲かった？」
という疑問について、
私自身の8年以上の実績を使って、
手数料と税金まで含めて検証しました

【この記事のまとめ】

私の場合、2018年7月から
ウェルスナビを8年以上続け、
元本約1,021万円に対して
評価額は約2,512万円になりました

その差額は約1,491万円です

そして今回確認して
私自身も重要だと思ったのは、
この1,491万円からさらに
8年分の手数料を引くわけではないことです

一方、実際に資産を売却すれば、
課税口座の利益には税金がかかります

だからウェルスナビで
「いくら儲かったか」を考えるなら、

を分けて考えることが重要です

私は手数料だけを見るのではなく、
全自動で分散投資を続けられることも含めて、
ウェルスナビを自分の資産運用の
一つとして利用しています

私が8年以上運用してきた
詳しい実績はこちらで公開しています
関連記事：ウェルスナビに1,000万円投資した結果｜8年間のリアルな運用実績を公開

※税務上の取り扱いは個人の状況によって
異なる場合があるため、必要に応じて
税理士や税務署などへご確認ください

※投資には元本割れの可能性があります
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